グリーン・ワールド 環境 esg 気候変動 投資信託

アムンディ環境・気候変動対策ファンド（愛称：グリーン・ワールド） 4月1日より、大和証券で取扱開始

2021/03/18 掖 Amundi

アムンディ・ジャパン（東京都千代田区、代表取締役社長：ローラン・ベルティオ）が設定・運用する投資信託、アムンディ環境・気候変動対策ファンド（愛称：グリーン・ワールド^TM）は、4月1日より、大和証券株式会社で取扱開始いたします。

2015年に気候変動抑制のために国連が採択したパリ協定に基づいて多くの国は環境政策を強化し、ともに環境関連テクノロジーは進化を続けました。ESG（環境・社会・ガバナンス）基準を投資判断や議決権行使方針に組み込む投資家が増え、あらゆる業態で環境に配慮する取り組みが必要不可欠となった今、環境ビジネスは、成長ビジネスに変貌を遂げています。

グリーン・ワールド^TM（以下「当ファンド」といいます。）は、世界的な環境・気候変動の課題解決に向けた政策の進展や技術革新により大きく成長・拡大が期待される環境関連市場に着目し、日本を含む世界の企業の株式に実質的に投資することで投資信託財産の中長期的な成長を目指します。

＜当ファンドの特色＞

株式への投資は、投資信託証券*¹への投資を通じて行います。主にアムンディ・グループを中心とした環境関連のアクティブ運用戦略を投資ユニバースとすることで、環境市場のあらゆる分野の成長を投資機会として捉えることを目指します。アムンディ・グループには、フランス・パリに本拠を置く、アムンディの他、その子会社であるCPRアセットマネジメント、KBIグローバル・インベスター・リミテッド等の運用会社を含みます。ESGファンドのリーディングマネージャー*²であるアムンディ・グループは、幅広い2,000以上の運用戦略を有し、いち早く様々な環境関連ビジネスに着目した運用戦略を世界の投資家に提供してきました。当ファンドでは、環境ビジネスの成長を取り込むポートフォリオの構築を目指します。尚、当初主要投資対象とする5つの投資信託証券は、欧州サステナブルファイナンス開示規則（SFDR）第9条（サステナブルな投資目的を持つ）もしくは第8条（「環境」や「社会」の特性を促進する）に該当するESGファンドです。

運用に当たっては、アムンディ・アイルランド・リミテッドからの投資助言を受け、各環境・気候変動対策関連テーマの見通しと各投資信託証券の評価等に基づき、投資する投資信託証券および投資比率を決定してポートフォリオを構築します。

アムンディは2010年の設立以来、常に責任投資を経営理念の柱のひとつ考える責任投資のパイオニアです。責任投資関連の運用資産額は約3,780億ユーロ*³にのぼり、グローバルリーダーとして認められています。アムンディ・グループは、長期的な観点からお客さまの責任投資の資産形成の一助となるよう、引き続きお客さまの様々なニーズに応える商品開発に努めてまいります。

TM=商標登録出願中

*1　投資信託および外国投資信託の受益証券または投資法人および外国投資法人の投資証券を含みます。

*2　出所：Broadridge Global Market Intelligence Funds（2019年～2020年6月における資金流入額（マネーマーケットとファンドオブファンズは除く））

*3　出所：Amundi　2020年12月31日現在

◆サステナブルファイナンス開示規則（SFDR）第9条（サステナブルな投資目的を持つ）に該当

◆サステナブルファイナンス開示規則（SFDR）第9条（サステナブルな投資目的を持つ）に該当

◆サステナブルファイナンス開示規則（SFDR）第8条（「環境」や「社会」の特性を促進する）に該当

◆サステナブルファイナンス開示規則（SFDR）第8条（「環境」や「社会」の特性を促進する）に該当

◆サステナブルファイナンス開示規則（SFDR）第8条（「環境」や「社会」の特性を促進する）に該当

• 上記内容は当資料作成日現在のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
• 尚、アムンディ・ジャパン株式会社は、当資料に記載する個別の投資対象ファンドの売買を推奨するものではありません。また、投資対象ファンドは、国内で募集の届出を行っておりません。

投資リスクについて

ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、主として株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の主な変動要因としては、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク等が挙げられます。なお、基準価額の変動要因（投資リスク）はこれらに限定されるものではありません。また、その他の留意点として、ファンドの繰上償還や収益分配金に関する留意事項等があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
 

手数料・費用等

R2103028